気象予報士に合格したら…：気象予報士と天気のおはなし

● 気象予報士に合格したら…

さて、気象予報士に合格したら、どのような手続きが必要で、どんな就職先になるのか、みていきましょう。

まず、気象予報士の求人に出向く人というのは、みんな資格を持った人ばかりですので、就職に際しては気象予報士としての知識以外に、しっかりした目的意識や常識・人間性を要求されますので、自分をしっかり磨いておくことが大切です。

そして、気象予報を業務として行う場合は、予報業務許可事業者になることが必要です。これは、気象庁長官の許可を受けることでなることができます。

許可の申請には、予測データの入手、観測、解析の手段、気象予報士の確保、法人としての登記等が必要になり、業務として行わない場合には、気象予報士でなくとも自由に天気の予測を行うことができるのです。

では、どのような就職先があるのかをみていきましょう。

● お天気キャスター

お天気キャスターは、ご存知のように民間気象会社などで、テレビ局から依頼を受けて人材を派遣するというパターンと、アナウンサーとしての天気予報、タレントお天気キャスター、自ら予報業務許可を受ける場合などによります。

お天気キャスターは、基本的に気象庁が発表した予報や気象会社が作成した予報を伝えるだけであれば、まったく資格の必要は無く誰でもできます。よって、気象予報士としての資格は必要ありません。

しかし、気象予報士の資格を持っていれば、さらに専門的な知識と技能を持つ人として、視聴者から高支持を得ることができますので、お天気キャスターは資格を持っていれば有利だと思われます。
全国ネットのテレビだけではなく、地方ローカル放送での人気お天気キャスターは、たくさん存在しますからね。

もし、アナウンサーであれば、気象予報士アナウンサーとして気象予報士の資格を取ると、高い確率で天気予報の担当をすることができることでしょう。
これから就職活動をするのであれば、アナウンサーはアナウンサーの採用であることを理解し、気象予報士というのはアナウンサーをする際のオプションと考えておいたほうが良いでしょう。

● 民間気象会社

気象情報が必要な業種を挙げてみましょう。

新聞・放送などメディアへの情報提供、レジャー施設などへの情報提供、企業向けのサービス、商品開発、契約企業に向けたポイント気象予報・そのコンサルタントなど、その業種は非常に多岐にわたります。

民間の気象予測は、精度の良さよりも、予測の情報を顧客に合わせてどのように有効に使うかということを、誤差（予報の外れ）を前提として考えることが大切です。
また、気象予報士の資格は参考程度で、資格手当てが付かないこともあります。その業種にあわせた特殊技能を持っていたり、その産業活動と気象の勉強をすることが求められます。

● 派遣やアルバイト

民間気象会社でアルバイトを募集しているケースや、派遣会社から民間気象会社への人材派遣の口もあります。芸能プロダクションからキャスター派遣されることもあります。
しかし、気象会社といえども様々な部署に分れていますので、仕事に就いてみたら天気に関わらない資料整理や取材などの仕事だった、ということもあります。